バイクの車検と言うのは、部品代や修理代などお金が結構必要になります。
車検費用をどうしても抑えたいという人は、かなり多いのではないでしょうか。
バイクの車検をいくらくらいまで、費用を抑えることが出いるのかを検証していきます。
バイクの車検の費用はいくら？
バイクの車検にかかる最低限の費用を、「法定費用」と呼んでいます。
バイクの車検に必要な法定費用は、以下の通りです。
・自動車損害賠償責任保険
・印紙代
まず、重量税は初めて登録されてから、まだ13年未満という場合は「3800円」です。
しかし、初めての登録から13年超えで18年未満の場合は、「4400円」となっています。
さらに、最初の登録から18年を超えた場合は、「5000円」です。
「自動車損害賠償責任保険」は「自賠責保険」とも呼ばれていて、24か月の場合は「1万3千640円」です。
25か月の場合は、14010円となっています。
印紙代に関しては、金額が変化することはありません。
印紙代と言うのは運輸支局に支払う、手数料なので変動することはないのです。
車検をしてもらおうとする業者によって、車検代行手数料と言うのは変動します。
点検整備をして交換が必要な場合は、部品を交換する費用として上乗せされることもあります。
ユーザー車検とディーラー車検はどっちが安い？
しかし、自分で整備ができない場合は、ディーラー車検のほうが無難でしょう。
ただ、費用が安いからと言って無理してユーザー車検を受けても、故障が多く出るならディーラー車検のほうが結局安くなるということもあります。
手間と時間を惜しむなら、プロに依頼して車検を代行してもらうほうが良いでしょう。
次は、ユーザー車検とディーラー車検の特徴を、お伝えしていきます。
ユーザー車検
ここまで専門知識がないと、ユーザー車検は危ないみたいなことを書いてきました。
まあ、もちろんのことなのですが、これは「プロの業者に整備だけを依頼することが前提」となります。
車検は自分でして整備は、プロに任せるという方法をしている人は、意外に多いのです。
ユーザー車検を受けるためには、以下のような書類が必要になります。
２．軽自動車納税証明書 ←5月末までに支払った有効期限内のもの
３．現在の自動車損害賠償責任保険証明書（自賠責保険証明書）
４．継続検査申請書
５．定期点検整備記録簿（点検整備記録簿）←後日整備を受ける場合はなしでOK
６．新しい自動車損害賠償責任保険証明書（自賠責保険証明書）
上記の書類で「1～3」は、自分が時すでに手元にある書類です。
「4～6」は車検を受ける陸運局で、手に入れることができる書類ですね。
5については、整備工場で点検整備を受けているなら、持参すると良いでしょう。
「継続検査申請書」を陸運局で手に入れて、必要事項を記入していきます。
ナンバーセンターに行き自賠責保険の窓口で、自賠責保険の加入を済ませましょう。
ユーザー車検の場合は、全て自分で書類を書いて提出をしないといけません。
陸運局の建物内をウロウロすることになりますが、慣れてくると次は何が必要で何をすべきかと言うのも、理解できるようになります。
ユーザー車検は法定費用のみの支払いになるので、車検費用は安く抑えることができます。
バイクの整備については、自分でしても良いですし後でバイクショップで、整備をしてもらうのも良いでしょう。
事前に点検をするのは当然ですが、後日でも問題はないのです。
ディーラー車検
車検代行から本格的な整備までをディーラーでしてもらうと、費用は4万円から6万円となることが多いです。
法定費用のほかにも代行手数料や、整備費用なども必要になりますね。
ディーラー車検の場合は書類の不備が無いですし、保安基準に適合しているかどうかも、事前にわかるので二度手間になることは少ないでしょう。
プランによっては車検項目に限らず、バイク全体を整備してもらえることもあります。
まとめ
ただ、バイクの整備はどちらにしてもやらないといけないので、整備費用は後で発生するか車検前に発生するかのどちらかです。
とはいえ、自分でバイクの整備ができる場合は、法定費用だけでかなり安く費用を抑えることができるでしょう。
ディーラー車検の場合は自分でバイクの整備をする時間がないとか、知識がないという場合に代行してもらうことができます。
プランによっては車検に合格する基準になるように、部品を交換してもらえるので車検に確実に通ることができるでしょう。
ユーザー車検の場合は保安基準に適合しない場合は、もう一度車検を受けることになります。
一発で車検を受けて終わらせたいなら、業者に依頼するという方法も検討すると良いでしょう。
